e転居のやり方|ゆうIDの本人確認から完了まで

e転居の流れを3段階で示した図。本人確認済みのゆうIDでログインし、転居届を入力して申し込む
yamadayusuke

e転居は、日本郵便の転居届をスマホやパソコンから出す方法です。

日本郵便の案内では、最短5分で完了し、24時間申し込めます。

申し込みには、本人確認済みのゆうIDでのログインが要ります。

ここでは、日本郵便と自治体の公式ページをもとに、e転居のやり方、必要なもの、出したあとの確認、役所の手続きとの違いを順に整理します。

  • e転居は、郵便局に出す転居届のオンライン版で、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送してもらう手続きです
  • 申し込みには、本人確認済みのゆうIDでのログインが必要です
  • 転送期間は届出日から1年間で、登録までに3~7営業日かかります
  • ポスト投函と郵便局窓口でも、同じ転居届を出せます
  • e転居では役所の住所変更は済みません。転入届は引っ越しした日から14日以内です

e転居とは何か

この章では、e転居がどんな手続きで、何をしてくれるのかを確認します。

e転居は、日本郵便の転居届を、Webサイトまたは郵便局アプリから出す方法の呼び名です。

日本郵便の転居・転送サービスのページには、次のように書かれています。

1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送します

転居届を出す方法は三つあります。

郵便局の窓口、ポストへの投函、そしてe転居です。

どの方法で出しても、転送の中身は同じです。

違うのは、出す場所と、本人確認のやり方です。

転送されるのは、旧住所あての郵便物等です。

日本郵便のページには、一部の店舗ではゆうパックの取扱いを行っていないという注意書きも載っています。

転居届を出したことで、自動的に何でも新住所へ届くとは限らない点は、頭に置いておきます。

次の章では、e転居を申し込む流れを、順を追って見ます。

e転居のやり方と流れ

この章では、e転居を申し込むときの流れを、日本郵便の案内に沿って確認します。

e転居の流れを3段階で示した図。本人確認済みのゆうIDでログインし、転居届を入力して申し込む
e転居の流れを3段階で示した図。本人確認済みのゆうIDでログインし、転居届を入力して申し込む

日本郵便のページは、e転居を次のように紹介しています。

最短5分で完了!

スマホやパソコンから24時間お申し込みができます。

流れは、ログイン、入力、申し込みの順です。

最初に、ゆうIDでログインします。

ここで求められるのは、本人確認が済んでいるゆうIDです。

次に、転居届に必要な事項を入力します。

最後に、申し込みを完了させます。

入力する項目の細かい画面や順番は、日本郵便のe転居のお申し込みサイトで案内されます。

画面の表示は更新されることがあるため、この記事では、日本郵便のページで確認できる範囲に絞って書いています。

一つ、日本郵便のページに載っている注意があります。

転居届に印刷されている二次元コードの一部は古いもので、読み取れない場合があるそうです。

その場合は、e転居のお申し込みサイトから手続きするよう案内されています。

次の章では、申し込みの前に必要になるゆうIDについて整理します。

e転居の前に必要なもの

この章では、e転居を始める前に準備しておくものを確認します。

必要なのは、ログインに使うゆうIDです。

日本郵便のページには、次の記載があります。

本人確認済みのゆうIDでのログインを行う必要があります。

ゆうIDを持っているだけでは足りず、本人確認が済んでいる必要があります。

ゆうIDの作り方や本人確認の進め方は、同じページから「ゆうIDのサービスについて確認する」のリンクで案内されています。

ゆうIDの手続きが済んでいない状態で引っ越しの直前になると、慌てやすくなります。

日本郵便は、転居届を出してから登録までに時間がかかるとして、早めの提出を案内しています。

ゆうIDの準備は、その前の段階の作業です。

本人確認の方法や所要時間が気になるときは、日本郵便のゆうIDのご案内で、最新の内容を確認してください。

e転居に使えない事情があるときは、ほかの出し方に切り替えられます。

次の章で、出し方ごとの違いを比べます。

出し方による本人確認の違い

この章では、e転居、ポスト投函、郵便局窓口で、本人確認がどう違うのかを表で確認します。

転居届の出し方であるe転居・ポスト投函・郵便局窓口の本人確認の違いを並べた比較図
転居届の出し方であるe転居・ポスト投函・郵便局窓口の本人確認の違いを並べた比較図
出し方本人確認日本郵便の案内
e転居(Webサイト、郵便局アプリ)本人確認済みのゆうIDでログイン最短5分で完了、24時間申し込み可
ポスト投函提出者の本人確認資料の写しを添付専用封筒に入れ、切手を貼らずに投函
郵便局窓口提出者に加えて、転居者のうち1名を確認確認資料を持って窓口へ

ポスト投函の場合は、窓口などに置いてある転居届を使います。

内容を確認して必要事項を記入し、本人確認資料の写しを添えます。

日本郵便のページは、投函のしかたを次のように説明しています。

切手を貼らずにポストへ投函してください。

郵便局窓口の場合は、確認資料を持って来局します。

日本郵便の案内では、提出者に加えて、転居者のうち1名の本人確認を行います。

提出者と転居者が違う場合は、次の扱いになります。

提出者と転居者が異なる場合、転居者の確認資料は写しでもかまいません。

本人確認の資料として挙げられているのは、次のものです。

日本郵便が挙げる本人確認資料
運転免許証
各種健康保険証の資格確認書
運転経歴証明書
在留カード
マイナンバーカード
特別永住者証明書

ポスト投函と窓口では、この資料のどれかを使います。

e転居では、資料を郵送する代わりに、本人確認済みのゆうIDでログインする形です。

どの出し方でも、転送の内容は変わりません。

次の章では、出したあとに何が起きるのかを見ます。

出したあとの転送開始と期間

この章では、転居届を出してから転送が始まるまでの時間と、転送期間の数え方を確認します。

e転居で申し込みが終わっても、その場で転送が始まるわけではありません。

日本郵便のページには、次のように書かれています。

転居届を提出されてから登録までに3~7営業日を要しますので

営業日で数えるため、土日祝日をはさむと、カレンダー上の日数は長くなります。

日本郵便は、転居する際は早めに転居届を提出するよう案内しています。

転送期間の数え方も、同じページに書かれています。

届出日から1年間です(転送開始希望日からではありません)。

1年間の起点は、転送開始希望日ではなく、届出日です。

早く出しすぎると、その分、新住所で転送を受けられる期間は短くなります。

転送期間が過ぎたあとの扱いは、次のとおりです。

転送期間経過後は、差出人に郵便物等を返還します。

日本郵便は、更新するときは、再度、転居届を出すよう案内しています。

転送が終わる前に、銀行やカード会社、通販サイトなど、郵便物を送ってくる先へ新住所を伝えておくと、返還を避けやすくなります。

日本郵便は、転居届を受け付けたあと、転居の事実を確認する場合があることも案内しています。

確認の方法として挙げられているのは、次のようなものです。

  • 日本郵便株式会社社員による現地訪問
  • 転居者が不在の場合、同居人等への居住の事実確認
  • 旧住所あて確認書の送付

旧住所あて確認書の送付は、窓口で提出者の確認と旧住所の記載内容の確認ができた場合は行わない、とされています。

次の章では、役所の手続きとの関係を整理します。

e転居と役所の手続きは別

この章では、e転居で済むことと、役所に出す届出との違いを確認します。

e転居は、郵便物の転送の手続きです。

住民票の住所を変える役所の届出とは、別のものです。

日本郵便のページには、次の記載があります。

転居届に記載された情報を弊社から行政機関・企業等の第三者に提供することはありません

つまり、e転居で出した新住所は、役所には伝わりません。

役所の手続きは、別に出します。

別の市区町村へ引っ越す場合、マイナポータルから転出届をオンラインで出せる自治体があります。

葛飾区の案内では、オンラインで転出の申請ができる期間は、次のとおりです。

「引越し予定日の30日前」 から 「引越しをした日から10日後」まで

ただし、転入届はオンラインでは済まず、新しい住所の窓口で出します。

葛飾区の手続きの流れには、次の一文があります。

新住所地に引越しをした日から14日以内に、マイナンバーカードを持参し転出先の自治体の窓口で転入届をする。

船橋市の案内でも、転入届の届出期間は次のとおりです。

引っ越しした日から14日以内(引っ越し前の届出はできません)

手続き届け先期間・時期(出典の記載)
e転居(転居届)日本郵便届出日から1年間転送。登録までに3~7営業日
転出届(マイナポータル)転出元の自治体引越し予定日の30日前から、引越しをした日から10日後まで(葛飾区)
転入届転入先の自治体の窓口引っ越しした日から14日以内(葛飾区、船橋市)

この表は、日本郵便、葛飾区、船橋市の案内をまとめたものです。

受付の細かい条件や必要書類は、自治体ごとに違うので、引っ越し元と引っ越し先の公式ページで確認してください。

転居届の二つの期限を並べて確認したいときは、転居届はいつまで?郵便局は届出日から1年、役所は14日以内にまとめています。

次の章では、よくある疑問に答えます。

よくある質問

e転居は無料ですか

日本郵便は、転居届を出すことで、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送すると案内しています。

転送期間は、届出日から1年間です。

ゆうIDの本人確認が済んでいないと、e転居は使えませんか

日本郵便のページでは、e転居の申し込みには本人確認済みのゆうIDでのログインが必要とされています。

本人確認が間に合わないときは、ポスト投函か郵便局窓口でも、同じ転居届を出せます。

e転居を出せば、役所の住所変更も済みますか

済みません。

日本郵便は、転居届の情報を行政機関などの第三者に提供しないと案内しています。

転入届は、葛飾区や船橋市の案内のとおり、引っ越しした日から14日以内に窓口で出します。

e転居はいつ出すのがよいですか

日本郵便は、登録までに3~7営業日かかるため、早めの提出を案内しています。

一方で、転送期間は届出日から数えます。

早すぎると転送期間が短くなるので、引っ越しの日を見て決めます。

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